2019年、一体、日本はどんな2019年になるのでしょうか？
様々な事情通たちの情報を元に「2019年の日本に起こりうる予言」について調べていきたいと思います。
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ブルームバーグが予言？2019年は日本衰退の年となる！？少子高齢化が原因？
経済に強いと言われているアメリカの大手マスコミ「ブルームバーグ」が今年の4月にある衝撃的な記事を公開しました。
その内容というのは「2019年、日本経済に危機がおきる」というものでした。
というのも実は2019年秋以降に消費税が10％に上がってしまうからだそうです。
安部総理は消費税を増税するという目標を掲げましたが、それにより日本の国家としての成長が鈍化し消費者の購買欲求も少なくなっていくのではないか？というものでした。
さらにトランプ政権下で起きている貿易戦争等の影響で中国経済が鈍化して、日本の一部の産業がその火の粉を浴びるのではないかと予測しています。
また人手不足などによる労働力の減少なども深刻なダメージを与えるのではないか？という指摘もあるようです。
ブルームバーグだけではなくＣＮＮ等も同じような指摘をしております。
では、一体何がここまで日本経済を圧迫するようになっていく原因となっていくのかというと最大の原因は「少子高齢化」による人口の減少だと言われています。
総務省の発表によると日本の人口は2006年の1億2774万人を最大に以後は下降傾向にあります。
多くの研究者や事情通によると「高齢者の増加が日本の年間GDPを下げていく」という指摘をすることがかなり多くあります。
2019年におきる消費税増税がトリガーになり、一気に様々な要因が日本経済を衰退にまで追い込むではないか？というのが共通の認識としてあるようです。
南海トラフがついに襲来！？富士山まで噴火する！？
経済崩壊だけではなく自然災害もまた日本に牙をむけると言われています。
これは複数の人間が同じことを唱えているらしく、その中には3.11を予言したといわれる松原照子さんが以前からブログ内で、「312と云う数字の意味はわからないが、富士山噴火は何十年も先の話とは思えません」と書いていました。
この312という数字は最後の富士山噴火“宝永大噴火”から312年たった2019年に富士山が噴火するのではないか？といわれています。
次に富士山が噴火する時はかなり関東地方を中心に被害が及ぶと言われているそうです。
さらに富士山の噴火だけではなく、あの南海トラフ地震もついに2019年におきるのではないか？というリスクがあるようです。
立命館大学教授で災害史について研究をしている高橋学さんはプレートが押されて直下型地震がおきるのは「ステージ１」、小規模な火山噴火がおきるのは「ステージ２」、東日本震災級のものがおきるのは「ステージ３」だと言われています。
最後の「ステージ４」ではプレートが引きちぎれて大地震や津波を起こすのではないか？という指摘があるようです。
さらに過去をさかのぼってみてみると「ステージ３」の地震が起きる前にはかならず前兆の地震がおきると言われています。
マグニチュード９レベルの地震が東北・関東を襲った「東日本大震災」の3年前、2008年には直下型地震の「岩手・宮城内陸地震」が発生していて、どちらも同じプレートの上でおきているという指摘があります。
そして、2016年の「熊本地震」や「鳥取県中部地震」がおきています。
このことから2019年もしくは2020年にはこのプレート内でさらに大きな地震がおきるのではないか？というのが高橋学さんの指摘です。
そして、高橋さんはさらに恐ろしい予言をしています。
「昨年から、台湾、韓国、琉球列島でも比較的大きな地震が起こっている。フィリピンでもマヨン山などの火山が噴火している。フィリピン海プレートの境である南海トラフは、東京からフィリピンまで延びている。もしも南海トラフ地震がおきれば日本国外にも尋常ではないダメージを与える地震がくるのではないか？」
もしもこれが本当に起きればかなりの大災害になること間違いなしでしょう。
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2019年に戦争が起きる！？日本が巻き込まれるリスクは！？
2019年、戦争やテロによるリスクはあるのでしょうか？
今現在、アメリカ大統領のドナルド・トランプさんは米中経済戦争といわれるような関税の応酬を中国との間で激しく争っています。
多くの事情通が予測する通り、米中経済戦争はほぼアメリカ有利の状況が今でも続いています。
今でこそ経済制裁の応酬で終わっていますが、今後これが激化して武力衝突につながる可能性は決して低くはないかもしれません。
そんな中、ある予言をしたブログが話題になっています。
オカルトや都市伝説ばかりをあげている山田高明氏のブログでは2019年にアメリカがイランとの間で戦争が起こす可能性が高いという記事をあげました。
それはなぜかというと
- 第一にトランプがユダヤ社会の身内であること
- 第二にエルサレムをイスラエルの首都と認めて大使館を移したこと
- 第三にイラン核合意を解体してイスラエルを100％守ると約束していること
- 第四に米政府がイスラエルに対して2019年から史上最大規模の軍事援助を行うと約束していること
という四つの理由があるそうです。
そして、これらは全部実際に起きており実現していないのは④を残しているだけです。
イスラエルとイランは今、敵対中でありアメリカはイスラエルを保護するためならなんでもすると公言しています。
ここまでするのはなぜかというと、一部都市伝説好きには昔から多くいわれていることですがアメリカの政財界を裏で支配しているのはユダヤ系の資本家であり、彼らのために彼らの国であるイスラエルをなんとしてでも保護しなければ後々痛い目にあうと言う事を歴代アメリカ大統領はしっているからだと言われています。
2018年5月にイスラエルにあるアメリカ大使館がエルサレムに移転しましたが、その時に何かおきるかもしれないと危惧する声も多々ありました。
では、こういったことに日本はどのように巻き込まれるのでしょうか。
まず可能性が高いのはトランプ氏が日ごろ言っている「おもいやり予算の値上げ」もしくは「自衛隊側での負担」つまり、“自衛隊員を実戦で使えるようにしろ”“自国の安全保障は自前で行え”と要求してくる可能性が高いかもしれません。
そして、もしもアメリカ・イスラエルvsイランという形で戦争が起きた場合自衛隊も派兵される可能性がウンと高くなっていくでしょう。
さらにいうとイランと日本は昔から関係がよく、人やお金の流通が頻繁に行われている貿易相手でもあります。
イランの主な輸出品としては石油があがり、もしもアメリカ・イスラエルがイランと戦争状態になった場合はさらにガソリンが値上げしオイルショックになる可能性が高いかもしれません。
まとめ
2019年に発生する数多くのリスク、これらが本当におきるかどうかは今では予測の範囲内しかありません。
ですが、起きないともいえません。
南海トラフ地震については、多くの科学者や地震学者が「地震は予想することはできない」と言っているため、確信的な事は言えませんが、備えは必要です。
また、アメリカと中東諸国との問題に関しても、いきなり戦争と言う選択肢はないと思います。
人類は智恵を持っています。
その智恵を存分に発揮して、不幸な戦争は避けたいものです。
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